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相談事例：預貯金を崩しながらの生活はいつか底を突くだろうと思い不安が消えません（夫48歳妻41歳）

公開日： 2016/07/18 : 最終更新日：2016/08/10 保険相談事例

皆さんこんにちは「保険アドバイザー和田」です。

今回は実際に相談依頼の方の事例を紹介したいと思います。

やはり、老後の生活を考えると不安が尽きない人は多いですね。

面倒がらずにしっかりと、今できる計画を立てましょう。

【質問】

・年齢：主人48歳　妻41歳

・職業：主人　会社員　妻　主婦

・年収：1,000万

・預貯金：3,000万くらい　　　　

・保険：主人

明治安田　死亡500万　払済

第一　年金　受取1,000万　払済

あんしん　メディカルR　月10,000　6年分前納

・保険：妻

アクサ　ユニットリンク　月37,000　

ソニー　変額年金　月17,000くらい

あんしん　メディカルR　月7,000　6年分前納　

AIG　ガン　月5,000くらい　5年前納　　

・保険加入理由：老後の資金づくりとインフレに備えるために加入した。

・その他

海外で保険加入は否定的ではない。

手続きが簡単でアフターフォローがきちんとしていると思えば、問題ないと思います。

私たち夫婦の心配は、子供がいないため、介護になったときに資金がつきないか？また、年金がもらえるかなど、ほぼ収入がなくなったときにお金に困らないようにしていきたい。日本円でためるのであれば、退職金や預貯金を使わず6000万はたまる予定ですが、それを崩しながらの生活はいつかそこを突くだろうと思います。せっかく貯めてもインフレになればあまり意味がないかもしれません。夫婦でお金のことをよく話すのですが、不安が消えません。良いアドバイスをお待ちしています。

【回答】

保険加入目的は、老後資金作りとインフレに備えるためとの回答でしたが、死亡保障、医療保障、老後資金、それぞれにバランスを取ってご加入されていると思います。また、多くの契約を前納や払済にされていますね？

これらの保険契約は加入時の年齢や加入年などによって、保障内容や利回り（正確には予定利率と言います）も違い、それぞれの保険が加入後何年経過しているのかなど、設計書や保険証券を拝見しませんと、正しくアドバイスすることが出来ないため、より正確な見直しを検討される場合は「証券分析」されることをオススメします。保険の契約数にかかわらず、まとめて3,000円で承ります。

※証券分析お申込みはこちら（3,000円／回）

＊過去の証券分析事例一覧

私たち夫婦の心配は、子供がいないため、介護になったときに資金がつきないか？また、年金がもらえるかなど、ほぼ収入がなくなったときにお金に困らないようにしていきたい。日本円でためるのであれば、退職金や預貯金を使わず6000万はたまる予定ですが、それを崩しながらの生活はいつかそこを突くだろうと思います。

介護についてのリスク対策としては介護保険という選択肢もあります。

また、年金に関しては出来れば私も”アテ”にしたいところですが、現在の日本の状況を総合的に考えれば、残念がら”アテ”になりそうにもありませんので、自助努力する他ないと思います。◯◯さんはある程度具体的に老後資金を試算されていらっしゃいますが、底をつかないためには「いくら必要か？」は、老後に「どれくらいの生活を希望されるか？」によっても違ってきますね。

せっかく貯めてもインフレになればあまり意味がないかもしれません。

その通りです。実はこのインフレに対するプランニングは私達日本人は、どうも苦手なようです。

特にこの20年〜30年はデフレ経済だったせいもあり「インフレ」に対してとても鈍感になっていますが、既にジワジワとインフへとシフトしています。

＊インフレ対応していなければ、あなたの保険は吹き飛びます

＊米国生命保険研修「インフレヘッジをしないファイナンシャルプランニングはNG」

夫婦でお金のことをよく話すのですが、不安が消えません。良いアドバイスをお待ちしています。

保険加入の考え方や、具体的な保障額の考え方などは以下の4つの項目を確認してみて下さい。

1.）万が一の場合の必要保障額をザックリで構わないので、ご夫婦それぞれ計算してみて下さい。これは遺族年金や死亡退職金、現在の預貯金や不動産含む資産がどれ位あるのかで大きく違ってきます。◯◯さんに万が一のことがあった際に、または奥様に万が一のことがあった際に、「誰がどれだけ金銭的リスクがあるのか？」を知る上でとても重要です。これを省略してしまうと「そもそも何故、◯◯◯◯万円の死亡保障が必要なの？」ということになります。

・医療保障

・老後資金

・学資資金

・3大疾病（がん・心筋梗塞・脳卒中）

・介護

・就業不能

・相続対策（相続税納税対策）

4.）毎月の支払に充てられる上限金額を設定してみて下さい。

やはり現実には支払可能な金額があると思います。

証券分析と合わせ、これらがわかってくると、より具体的にプランニングすることが可能です。お答え頂ければさらに正確にアドバイスすることが出来ます。