証券分析事例：若いご夫婦の6契約を分析

公開日： 2019/09/02 : 証券分析事例

皆さんこんにちは「保険アドバイザー和田」です。

今回は証券分析事例を紹介したいと思います。

ご主人：25歳

奥さま：24歳

の、若いご夫婦からの分析依頼です。

こちらがご契約一覧です。

◯表全体の見方として

死亡保障・医療保障・老後（年金）に分け、それぞれの区分で加入年順に上から並べています。

緑色の数字はドル、オレンジ色の保険はケース・バイ・ケースで見直しが必要な保険、青の数字は少しご説明のいる部分ですので下記で説明をしています。なお、ドル商品を日本円で換算する際は1USD＝110円で計算しています。

◯証券分析

【ご主人】

1.)ソニー生命「ドル建終身保険」

2017年加入（23歳）

・死亡／高度障害保険金：40,000USD

（要介護4、5で最高400万円）

・保険料払込免除：なし

・保障期間：終身

・月払保険料：107.96USD（約11,880円）

・払込期間：10年

・払込総額：12,995.20USD（約1,429,470円）

・38歳時解約返戻金：13,008.00USD（約1,430,880円）

・上記返戻率：100.40％

・65歳時解約返戻金：24,672.00USD（約2,713,920円）

・上記返戻率：190.44％

・コメント

米ドル建の終身保険です。ドルベースで払込終了10年目では解約返戻金は元本を割れていますが、15年目に100%を越え（損益分岐）、65歳（42年度目）で約190％となっています。

＊ソニー生命の「米ドル建終身保険」〜30歳男性ランキング2位

2.)ソニー生命「ドル建生前給付金付終身保険」

2018年加入（24歳）

下記のいずれかで30,000USD

・死亡／高度障害

・がん／急性心筋梗塞／脳卒中

・要介護2以上

・障害3級以上

・保険料払込免除：なし

・保障期間：終身

・月払保険料：109.08USD（約12,000円）

・払込期間：10年

・払込総額：13,089.60USD（約1,439,860円）

・41歳時解約返戻金：13,353.00USD（約1,468 ,830円）

・上記返戻率：102.01％

・65歳時解約返戻金：21,720.00USD（約2,389,200円）

・上記返戻率：165.93％

・コメント

米ドル建の終身保険ですが死亡時以外でも給付金が支払われる分、シンプルなドル建終身よりも多少割高な保険料で返戻率も低くなります。ドルベースで払込終了10年目では解約返戻金は元本を割れていますが、17年目に100%を越え（損益分岐）、65歳（41年度目）で約166％となっています。

＊ソニー生命「リビング・ベネフィット（米ドル建生活保障・終身型）」

3.)ソニー生命「生活保障特則付家族収入保険」

2018年加入（24歳）

下記のいずれかで年金月額20万円（最低保障期間2年）

・死亡／高度障害

・要介護2以上

・障害3級以上

・保険料払込免除：なし（支払事由該当時除く）

・保障期間：60歳

・月払保険料：5,860円（非喫煙優良体料率）

・払込期間：60歳

・払込総額：2,531,520円

・60歳時解約返戻金：0円

・上記返戻率：0％

・コメント

一般的には「収入保障保険」と呼ばれています。割安な保険料で大きな保障が得られます。

4.)都民共済「入院共済」

2018年加入（24歳）

・入院日額：10,000円

・手術：2.5・5・10万円

・先進医療：1〜150万円

・保障期間：1年更新／最長65歳迄

・月払保険料：2,000円

・解約返戻金：0

・上記返戻率：0％

・コメント：

1年毎に更新していく掛捨の医療保険です。保険料は65歳まで変わりませんが、保障額は60歳以降減額となります。65歳以降も保障を継続したい場合は「熟年型」への加入となり、保険料が同額の場合、保障は概ね半分くらいから年齢帯によってどんどん小さくなり、最長で85歳まで保障の延長ができます。解約返戻金はありませんが、決算毎に剰余金があれば「割戻金」があります。

5.)ソニー生命「変額個人年金」

2019年加入（25歳）

・10年確定年金（70歳〜）

・死亡保険金：積立金＋基本年金支払必要額の5％

・保険料払込免除：なし

・保障期間：70歳

・月払保険料：10,428円

・払込期間：70歳

・払込総額：5,631,120円

・解約返戻金：運用次第

・上記返戻率：運用次第

・コメント

変額の個人年金です。解約返戻金や年金額（70〜80歳）は運用次第となり、契約時のポートフォリオは世界株100％になっています。

また、特に年齢の若い方が個人年金保険に加入する際、払込は長くとも60歳または65歳とすることが多いのですが、70歳にしたのは何か理由はありましたか？

＊「ユニット・リンク」や「バリアブルライフ」検討の皆さんのニーズはほぼこちら〜ソニー生命「変額個人年金保険」とは？

【奥さま】

1.)ソニー生命「ドル建終身保険」

2018年加入（23歳）

・死亡／高度障害保険金：30,000USD

（要介護4、5で最高300万円）

・保険料払込免除：なし

・保障期間：終身

・月払保険料：68.34USD（約7,520円）

・払込期間：10年

・払込総額：8,200.80USD（約902,090円）

・39歳時解約返戻金：8,385.00USD（約922,350円）

・上記返戻率：102.24％

・65歳時解約返戻金：16,035.00USD（約1,763,850円）

・上記返戻率：195.52％

・コメント

ご主人と同様の米ドル建の終身保険です。ドルベースで払込終了10年目では解約返戻金は元本を割れていますが、16年目に100%を越え（損益分岐）、65歳（42年度目）で約196％となっています。

◯アドバイス＆ご提案例

まず、生命保険加入にあたって一般的な考え方ですが、生命保険の死亡保障というのは、万が一があった場合「誰が、金銭的にどれくらいリスクがあるか？」平たく言えば「誰がどれだけ金銭的に困るのか？」で、加入するべきものです。〇〇さんに万が一があった場合に、奥さまに万が一があった場合に、「どなたが」「どれくらい」金銭的にお困りになるか？ということですね。それがある程度はっきりしませんと、死亡保障がどれくらい必要なのか？多いのか？少ないのか？または、そもそも不要なのか？がわからないわけです。必要保障額の考え方はについてはブログで書いていますの参考にして下さい。

＊生命保険が不必要な人

＊「万が一の必要保障額」ってどれくらい？

次に、医療保険やがん保険の考え方についてですが、保険は損得だけのことではありませんので、医療保険やがん保険に加入していたことで“本当に良かった”という方もいらっしゃいますが、ただでさえ、国の制度によって強制的に毎月保険料を支払っているわけですから、これに加えて保険会社の医療保険に加入するのであれば、日本は高額療養費制度という社会保障制度があり、さらに会社勤めの方でしたら上乗せで保障していることもありますので、そちらも含めて本当に必要かどうかを確認してみて下さい。医療保険やがん保険は保険会社の非常に儲かる商品で、確率論ではありませんが、殆どの方が支払うよりも受取る金額の方が少なくなっています。

＊医療保険って必要？「高額療養費制度」とは？

では、上記の必要保障額などは考慮せずに、各保険についてアドバイスをさせて頂きます。

【ご主人】

1.)ソニー生命「ドル建終身保険」→ 継続 or 払済か解約して「海外終身保険」

・資産の一部を米ドルで保有すること。

・支払期間を短くしていること。

は、加入の方法としてはとても良いと思いますのでこのまま継続されても良いと思います。

一方で、もし現在この保険を払済にするか、解約して「海外終身保険」に乗換える方法でも良いかと思います。解約の場合は、支払保険料の50％程度の解約返戻金（約1,000USD前後）となるのではないかと思いますが、マイナス（損失）分以上にお金を殖やせる可能性は大きいです。

ただし、最低月払保険料が200USDとなっていますから、それも含めて検討下さい。

＊日本の終身保険と海外終身保険のポイントを比較（40歳男性）

＊『海外終身保険入門書（マニュアル）』のダウンロードはこちら（無料）

2.)ソニー生命「ドル建生前給付金付終身保険」→ 継続

・死亡

・3大疾病

・介護

・貯蓄

海外の貯蓄性のある商品に比べると、その率自体は劣るものの、これらのニーズを同時に準備している良い保険です。

弊社で案内のできる海外の保険で、生前給付型の保障はありませんから、死亡時以外の3大疾病や介護状態などに備えたいのであれば、そのまま継続しても良いと思います。

3.)ソニー生命「生活保障特則付家族収入保険」→ 見直し

〇〇さんの背景が詳しくわかりませんが、30代でお子さんがお一人くらいの一般的収入のサラリーマン家庭で必要死亡保障額は約3,000万円前後と言われています。現在、〇〇さんの加入されているプランは一時金で約7,000万円、年金受取累計で8,500万円ほどの保障額となっており、少し大き過ぎるように感じますがいかがでしょうか？

そして、もし仮に現在とほぼ同じ内容の保障額で見直したとしても「三井住友海上あいおい生命」の方が保険料が安くなると思いますし、死亡時のみを保障するシンプルなものであれば、「FWD富士生命」が現在の半額近く保険料を抑えられますから、保障額と合わせ見直しされることをオススメします。