20年ほど前の「終身保険」販売方法を思い出して・・・からの「海外終身保険」

皆さんこんにちは「保険アドバイザー　和田」です。

今日は『20年ほど前の「終身保険」販売方法を思い出して・・・からの「海外終身保険」』についてお話したいと思います。

私が保険業界に身を転じたのはかれこれ20年以上前のことです。その頃は今と比べ予定利率も高かった（当時3.5〜4％前後）ので、終身保険や養老保険、学資保険や個人年金保険といった「貯蓄性商品ｌを多く販売しています。特に多かったのは「終身保険＋収入保障特約」です。保険に加入していない人ではなく、既に日本生命や第一生命、明治安田生命といったいわゆる”日本社”と呼ばれる会社の商品に加入している契約者を、ことごとく切り替えていきました。決して義理人情や人間関係を理由にではなく、キチンとレポートを作り、いかに日本社の商品が契約者にとって良くない商品かを説明し、理解頂いた上です。説明すれば約9割以上のか方が当時、契約に結びついていたと思います。裏を返せば日本社の商品が、それだけ”ロクでもない”（個人的な意見です）ものだったとも言えます。

さて、その「終身保険」を販売するためのセールストークを先日、ヒョンなことから思い出すことになりました。

60歳、65歳までに万が一お亡くなりになった場合は奥さんやお子さん、「遺されるご家族のため」

60歳、65歳を無事迎えた際は、解約返戻金が貯まっているので「老後資金として」

終身保険は活用できます。

といったものです。

先程も書いたように、当時の予定利率は4％前後ありましたから、60〜65歳時に＊返戻率150％〜、高いもので200％（約2倍）なんてものも、契約条件次第ではフツーにあったわけです。今では信じられような数字です。（＊返戻率＝解約返戻金や満期金÷払込保険料総額）

ところが今はどうかと言えば・・・

もちろん契約条件次第ではありますが、60〜65歳時に返戻率100％やっととか、100％を割る、つまり元本割れしちゃってるようなものも非常に多く存在します。老後資金や学資資金を目的としたものですら、満期時の満期金が、それまでに払った保険料よりも少ないという、入る意味がまったくもって見出だせないものが売られていたりします（セールストーク的には、万が一の保障が付いているので、という具合です）。

だったら、「保障は保障」で収入保障などの掛捨商品、「貯蓄は貯蓄」で分けて準備した方がよほど効率が良いと、このブログでも数字を交えて紹介しているわけです。

しかし、、、

今でも、20年以上前のセールストークが”ハマる”商品があります。

「海外終身保険」です

60歳、65歳までは死亡保障として

60歳、65歳以降は老後資金として

十分に両立しています。

契約条件によりますが、60歳・65歳時に返戻率が200％〜300％がフツーに起こり得ます。

＊海外生命保険（香港籍）7月から個人契約不可〜信託契約で契約可能に

＊海外の終身保険「死亡保障150万円」「月払2万円」から引受可能です

一度、皆さんのご年齢で試算されてみてはいかがですか？

最近は当局の規制も厳しくなり始め、いつまで契約ができるかどうかわかりませんのでお早めに！

もちろん、無料です。お気軽にお問合せ下さい。